2021-11-12 第206回国会 衆議院 文部科学委員会 第1号
先日、本年のノーベル物理学賞に真鍋淑郎米プリンストン大学上席研究員の受賞が決定いたしました。 心からお祝いを申し上げ、科学技術の更なる発展を期待いたします。 当委員会所管の教育、科学技術、文化芸術、スポーツなどに対する国民の関心は大変高く、その充実を図っていくことは、国政上の重要な課題であります。
先日、本年のノーベル物理学賞に真鍋淑郎米プリンストン大学上席研究員の受賞が決定いたしました。 心からお祝いを申し上げ、科学技術の更なる発展を期待いたします。 当委員会所管の教育、科学技術、文化芸術、スポーツなどに対する国民の関心は大変高く、その充実を図っていくことは、国政上の重要な課題であります。
過日、ノーベル物理学賞を受賞されたアメリカ・プリンストン大学上級研究員の真鍋淑郎さんは、日本に戻りたくないとおっしゃいました。日本の総理大臣としての率直な受け止めをお伺いいたします。 八国会もたなざらしにされていた改正国民投票法が、前国会でようやく成立をいたしました。
この望月新一教授の経歴を見ますと、一九六九年三月生まれ、五歳で渡米して、それでフィリップス・エクセター・アカデミー高校を二年で卒業、プリンストン大学に十六歳で入学、十九歳で卒業、二十三歳で博士号取得、その後、すぐ日本に帰国されるんですね。日本に帰った理由は何ですかと、朝日新聞の記事によりますと、英語を聞くのがもう面倒くさくなった、それで日本に帰ってきたと。
ノーベル経済学賞のディートン・プリンストン大学教授は、格差拡大と社会からの疎外が絶望死を生み出す要因と指摘をしています。 そして、ＯＥＣＤのデータを見ると、日本の再配分機能は、このアメリカ並みに低いものになっています。 私たちは、ベーシックインカム的な考えを取り入れた、全ての人が人間としての尊厳を持って生活することのできる、そんな社会保障制度のグランドデザインを提案してまいります。
第一次世界大戦後、プリンストン大学のウィルソン大統領が国際連盟を提唱したわけであります。そして国際連合へと至っているわけでありますが、国際連合の権能強化はまだ途上であります。 しかしながら、経済統計を見れば、経済的には各国間のつながりが強い。例えば、世界ＧＤＰは八千兆ぐらいあります。その中で、アメリカは二千兆円ぐらいあります、中国が千二百兆円ですね、わかりやすく言えば。
今日午前中に大塚先生の方から、プリンストン大学のシムズ教授、シムズ理論というものを御紹介いただきました。私自身も全く不勉強でありまして十分理解できているわけでありません。
浜田宏一先生も、シムズ・プリンストン大学教授の物価水準の財政理論というのを踏まえて、量的緩和、マイナス金利政策の限界というものを示しながら財政拡大の必要性について言及をされているところでございます。
二番目のＦＴＰＬ、これは最近、シムズさん、アメリカのプリンストン大学の教授ですけれども、それを浜田先生が日本に紹介しまして、最近話題になっているものでありますね。 このＦＴＰＬというのは、説明し出しますと難しい数式がたくさん並んでいて非常に大変だと言われるんですけれども、実は私は数学出身なので、こういう人から見たら物すごく簡単です。
昨日、政府の国際金融経済分析会合、三回目だったと思いますが、官邸で行われたということで、ニュース報道を見たら麻生大臣のお顔もあったんですけれども、そこに来られたクルーグマン・プリンストン大学名誉教授が来年の消費増税は見送るべきであるというふうにおっしゃって、なおかつ安倍政権の打ち出した三本の矢についても、最初の矢、金融政策に頼り過ぎているのではないかと、むしろここ数年間は財政支出を余り気にせずに財政
また、クルーグマン米プリンストン大学名誉教授、ノーベル賞を受賞されました、日本を含め世界経済は弱さが蔓延している、増税は先送りすべしと、こう進言をされておるところであります。こういったマクロ経済を理解されている海外の教授から進言をされるということは大変私たちは貴重だと思います。是非、閣議の場で議論になりましたら、改めて申し上げますが、石井大臣、よしなに御発言をくださいますように。
たまたまバーナンキは私のプリンストン大学の先生ですけれど、彼なんかは日本のあほさをよく見ているから、絶対そういう失敗はしないということを言っていますけれど、その意味では徐々に徐々にやっていくと。 こういうのは結構予測可能な話なので、一気にやめる、一気にどんとやるとか、そういうことはないですね。
その上がり方というものを見たときに、どういうことがあったかというのはわかっておりまして、それは、今日プリンストン大学にいる友人と話しても、ほとんど同じことを考えています。
それで、先ほどのプリンストン大学の例もありましたが、彼は成功した部類ですが、実は学問の世界というのは、成功だけじゃなしに、失敗もあるわけです。成功だけを狙うと小さな仕事しかできません。現実に今はそういう状況になりつつあるということです。本当に大きな仕事は失敗もあるわけです。
といいますのも、これは、プリンストン大学で九〇年代半ばごろにフェルマーの最終予想というものを証明をされたアンドリュー・ワイルズさんという方がいらっしゃいますが、この方は、秘密裏に研究をして、数年間にわたって全く自分の研究を漏らさずに、しかも、まともに学会だとか国際会議にも参加しない。今の日本の大学の環境の中でもしこんな方がいたら多分はじかれてしまうんじゃないか。
これは決してＧＰＩＦの特殊事情ではなくて、アメリカのプリンストン大学のマルキール教授が調査したアメリカにおける過去の二十年のアクティブ運用の実績を見ても、全ての資産クラスにおいてアクティブ運用の収益率はパッシブ運用の収益率を大きく下回っています。 結局、この今の報告書にあるようなリスク運用を強めアクティブ運用を高めるという方向は、着実な収益を増やすという言い分と矛盾するんじゃないですか。
しかし、クルーグマン、今日御紹介もありましたポール・クルーグマン、プリンストン大学の教授が、ＰＨＰ研究所の「Ｖｏｉｃｅ」二〇一二年二月号でこのようにおっしゃっています。インタビュアーが、「最も望ましい財政政策と金融政策のベストミックスはどのようなものでしょう。」と。で、クルーグマンはこのように答えています。
前回、七月二十七日金曜日のときに、ノーベル経済学賞を受賞したポール・クルーグマン教授、プリンストン大学が、ＰＨＰ研究所、「Ｖｏｉｃｅ」二〇一二年二月号で日本は財政危機ではないとおっしゃっている、この記事について正面から反論していただきたいのでその準備をしてくださいと申しておきました。
これは、我がみんなの党や私、江田憲司が言っているだけじゃなくて、例えば、ノーベル経済学賞をもらったポール・クルーグマン・プリンストン大学教授も、デフレ下で増税をすればデフレを加速するだけだ、今の日本ではやるべきではないとおっしゃっていますし、それから、ＭＩＴの教授でレスター・サロー先生、私も受講したことがありますけれども、レスター・サローさんは、ちょっと口が悪いものだから、今の日本で増税をするのはクレージー
先日の予算委員会でも引用しましたけれども、プリンストン大学のトーマス・クリステンセン教授は、近隣の弱体な国家で、しかも同盟関係にあり、経済的に完全に依存している北朝鮮に影響を与えられないとすれば、どうして中国を大国とみなせるだろうか、こういうふうに言っている。そのとおりではないかと思います。
プリンストン大学やマサチューセッツ工科大学が数十億円レベルで予算がついているのに、東大は数千万円レベルやにも聞いております。 こういったところ、なかなか厳しい財政状況ではあると思いますが、何とか前向きな御配慮もいただけたらと思っておりますので、そのことをお願いしながら、あわせて、何かございましたら、いただけたらと思います。
プリンストン大学のクリステンセン教授は、これはよいことを言っておりまして、近隣の弱体な国家で、しかも同盟関係にあり、経済的に完全に依存している北朝鮮に影響を与えられないとすれば、どうして中国を大国とみなせるだろうかと。これはそのとおりではないかというふうに思います。 私は、北朝鮮問題の解決を中国頼みにする、他力本願で言っているわけではありません。